コラム

2024.07.08

IT人材不足の要因とは?ITエンジニアを獲得するために解決すべきこと

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IT業界は急速に発展を続ける一方で、エンジニア不足が問題視されています。しかし、ITエンジニア不足の現状を把握していないという企業も少なくありません。

 

ITエンジニア不足によって、企業にどのような影響がもたらされるのか理解を深め、自社が解決すべき課題を明確にするのが大切です。

 

本記事では、ITエンジニア不足の要因を解説します。人材不足によりもたらされる影響や、ITエンジニア獲得に向けて解決すべき点もわかるので参考にしてください。

01 ITエンジニア不足と言われる3つの理由

ITエンジニア不足と言われる主な理由を3つ解説します。課題解決に向けて、IT人材問題の理解を深めていきましょう。

1.IT分野のニーズ拡大

社会のあらゆる領域でデジタル化がはじまったことで、IT分野のニーズが拡大しています。
業務効率化や生産性向上のために、ITツールは幅広い業界で必要不可欠なものとなっているためです。

IoTやAI、ビッグデータの活用など、IT分野はさまざまな広がりを見せている一方、2019年をピークにITエンジニアは緩やかな減少傾向にあると見込まれています。
需要と供給が追いついていない状況のため、ITエンジニア不足と言われています。

※参考:みずほ情報総研株式会社|ーIT 人材需給に関する調査ー調査報告書
※関連記事:DXが進まない理由と最速の解決策とは?DX企業の選び方も紹介

 

2.労働人口の減少

ITエンジニア不足と言われる理由には、労働人口の減少が挙げられます。
日本の労働力人口は、2022年6,902万人から2030年6,556万人に減少すると見込まれているためです。

前述したように、IT人材は2019年をピークに緩やかな減少傾向にあります。
若手エンジニアの入職率が少ないと想定される一方で、現職エンジニアは次第に定年を迎えるため、ITエンジニア不足が懸念されるでしょう。

※参考:独立行政法人 労働政策研究・研修機構|2023年度版 労働力需給の推計(速報)労働力需給モデルによるシミュレーション

 

3.IT技術進化の速さ

IT技術が著しい速さで進化を遂げているのも、ITエンジニアが不足している理由といえます。
IT技術は急速に発展しており、人材の量と質が追いついていない状況です。

「DX白書2023」では、DXを推進する人材の質の確保について調査を実施しました。
調査の結果、質の確保について「大幅に不足している」と回答した企業は、2021年調査30.5%から2022年調査51.7%と半数以上に増えたことがわかっています。

IT技術は専門性が高い分野のため、人材の育成に時間が必要です。
人材不足には、IT技術の移り変わりの激しさにより、ITエンジニアのスキルが追いついていない点も考えられます。

※参考:IPA独立行政法人情報処理推進機構|DX白書2023

02 ITエンジニア不足により懸念される影響

ITエンジニア不足により懸念される影響は、以下の通りです。

  • 最先端のIT技術に即座に対応できない
  • エンジニアへの負担が増えやすい
  • 情報漏洩のリスクが生じやすい

セキュリティに関する知識を保有している人材が不足すると、情報漏洩のリスクにより企業の信頼問題にも影響を及ぼします。

また、レガシーシステムの課題に頭を抱える企業も少なくありません。
レガシーシステムとは過去の技術や仕組みで構築されている古いシステムのことで、老朽化や複雑化による運用・保守の負担が問題視されています。

既存システムを放置すると従業員の技術的負担が大きくなり、離職率増加につながるため、ITエンジニアの獲得へ向けた施策を検討するのが重要です。

03 ITエンジニアを獲得するために企業が解決すべき課題

ITエンジニアを獲得するために、企業が解決すべき課題を3つ解説します。課題を見直し、自社に最適な方法でITエンジニアを獲得しましょう。

労働環境や待遇の見直し

労働環境や待遇を見直し、人材の定着率を上げるのが重要です。
パソコンとインターネット環境があれば業務に取り組めるIT業界の特性を活かし、多様な働き方を取り入れるのが手段の一つといえます。

多様な働き方の一例は、以下の通りです。

  • フレックス制
  • リモート勤務
  • 時差出勤
  • 時短勤務
  • 業務委託

住宅手当や週休3日制など、待遇面の見直しも有効です。
ワークライフバランスの整った環境の提供により、離職率低下や採用率アップが期待できます。

社内人材の育成を強化

社内人材の育成を強化できるよう、教育制度を見直すのもポイントです。
社内教育を強化すると発生するのが育成コストのみとなるため、新たな人材を雇用するのに比べて費用を抑えられます。

育成方法の一例は、以下の通りです。

  • 社内講座
  • OJT研修
  • 外部の講習会
  • eラーニング
  • 資格取得の支援

社内で教育する場合、外部講師への依頼や研修プログラムの作成なども視野に入れて検討する必要があります。

教育体制を充実させると業務や知識の幅が広がるため、従業員のモチベーション向上につながるでしょう。

アウトソーシングの活用

ITエンジニア獲得には自社採用だけでなく、アウトソーシングを活用するのも有効です。
アウトソーシングとは業務を外部に委託することで、採用や育成のリソースが確保できない、または従業員の業務負担が大きい場合に適しています。

アウトソーシングにはさまざまな種類があるため、自社に適した委託先を見つけるのがポイントです。
なお、アウトソーシングの種類として、以下の依頼先があります。

  • フリーランス
  • オフショア
  • DX企業
  • SIer

一部の業務、もしくは開発一式など自社にあったアウトソーシングの活用により、業務の効率化を図れるだけでなく従業員の負担削減が期待できます。

自社開発よりアウトソーシングを利用したほうが良いケースもあるため、自社の課題を見直したうえでITエンジニアの獲得方法を検討するのが重要です。

関連記事:ITエンジニアのアウトソーシングが有効な企業とは?自社開発との比較もご紹介

04 まとめ

IT分野のニーズ拡大や労働人口の減少などの理由により、ITエンジニアは不足しています。
ITエンジニアを獲得するためには、自社の課題を見直したうえで以下の解決策を検討することが大切です。

  • 労働環境や待遇の見直し
  • 社内人材の育成を強化
  • アウトソーシングの活用

自社採用と外部委託、どちらにしても企業とITエンジニアが同じ目線で行動できなければ成果は得られません。

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