コラム
2024.07.12
若手エンジニアの育成は「計画」が重要!進め方のポイントを5つ解説
01 若手エンジニアの育成計画を進める5つのポイント
エンジニアの育成計画を立てる際は、目的を明確にしたうえで必要なステップを踏むことが大切です。
以下で、若手エンジニアの育成計画を進める5つのポイントを解説します。
1.育成の目的を明確にする
若手のエンジニアを育成する際は、まず目的を明確にしましょう。
目的を明確化すると、逆算して育成計画を立てやすくなります。
目的は、人材戦略の一環として、「何年後に」「どのようなスキルを持つ人材が」「何人必要か」を具体的に言語化するのがポイントです。
エンジニア育成における目的やビジョンを企業全体で統一しておくと、その後の計画を進めやすくなります。
2.スキルマップを作成する
エンジニアの育成計画を立てるためには、現時点で習得済みの知識やスキルを確認しましょう。
社員のスキルレベルを見える化するためには、スキルマップの作成がおすすめです。
スキルマップがあると、教育対象となるエンジニアが保持している知識やスキルを把握しやすいほか、キャリアパスを考えるうえでも役立ちます。
特に、エンジニア育成の目標と社員のスキルレベルに乖離(かいり)がある場合は、一律的な教育よりも、1人ひとりに応じたアプローチが必要です。
育成計画を戦略的に進めるためにも、現時点でのスキルを把握しておきましょう。
3.カリキュラムを決める
教育対象となるエンジニアのスキルレベルを把握したら、具体的なカリキュラムを決めていきます。
カリキュラムの組み方としては、技術を育成する前にまずは自社の企業理念や事業内容に関する社内研修を実施してから、必要なスキルを身につけてもらう流れが一般的です。
また、カリキュラムを組む際は、教育対象となるエンジニアのキャリアプランをしっかりとヒアリングしましょう。
自社の目的と社員の希望を事前に擦り合わせておくことで、社員のモチベーションが高まるだけでなく、長期的な成果につながりやすくなります。
4.基礎知識を身につけさせる
エンジニアの育成カリキュラムが決まったら、実際に基礎知識を身につけてもらいます。
エンジニアには、下記をはじめとする基礎知識が必要です。
- パソコン関連の知識
- インターネット関連の知識
- プログラミングの知識
エンジニアと一言でいっても、職種や担当する領域によって必要な知識は異なります。
いずれにせよ、まずは社内勉強会や外部研修などを通じて、IT関連の基礎知識を身につけてもらうところから始めましょう。
5.OJTを実施する
IT関連の基礎知識が身についてきたら、OJTを実施するのがポイントです。
OJT(On the Job Training)とは、現場の実務を通して、上司や先輩社員が直接的に指導する教育方法です。
エンジニアの育成において、IT関連の必要なスキルやコミュニケーションスキルなど、より実践的なスキルを身につけてもらうのに向いています。
なお、OJTは人材育成に効果的な一方で、場合によっては、若手のエンジニアが過度な負担を感じてしまうので注意が必要です。
OJTを実施する際は、相談しやすい環境づくりを心がけましょう。
02 若手のエンジニア育成における注意点
若手のエンジニア育成を進める際は、下記の3点に注意してください。
- 答えを教えすぎない
- 放置しすぎない
- 短期的な目標達成にこだわらない
若手のうちは、多くのエンジニアが受け身になりがちですが、教育担当者は必要以上に答えを教えすぎないよう注意が必要です。
エンジニアとして成長してもらうためには、主体的な姿勢が欠かせません。短期間に多くのことを詰め込むのではなく、長期的な視点を持って育成計画を進めましょう。
反対に若手エンジニアを放置しすぎても、思うような成果を得られなくなってしまいます。
1日に1回は時間を決めてミーティングを設けるなどすると、双方がモチベーションを維持しやすくなります。
03 エンジニア育成を内製化するメリットとデメリット
デジタル人材を確保するために、社内の教育体制を整えたいと考える方も多いでしょう。
以下で、エンジニアの育成を内製するメリットとデメリットを解説するので、参考にしてください。
エンジニア育成を内製化するメリット
エンジニアの育成を内製化するメリットは、主に下記の3つです。
- 費用を抑えられる
- 研修後のアフターフォローがしやすい
- 人材育成に役立つ
エンジニアの育成を内製化できると、人材派遣や外部サービスを利用する機会を減らせるため、費用を抑えられます。
ほかにも、研修後に実務でフォローしやすい分、教育担当者の成長にもつながったり、若手エンジニアの積極性を高めたりできるでしょう。
エンジニア育成を内製化するデメリット
エンジニアの育成を内製化する際は、2つのデメリットも理解しておく必要があります。
- 教育担当者の業務負担が増える
- カリキュラムの質を確保するのが難しい
エンジニアの育成には、時間と労力が必要です。
特に、教育担当者となる社員は、育成やフォローに関わることで、通常業務に支障が出るケースも考えられます。
また、社内に教えられるスキルレベルを持つ人材がいるかどうかで、カリキュラムの質に差が出る可能性もあります。
エンジニアの育成を内製化する際は、自社の状況にあわせて外部のサービスを利用しながら体制を整えていくとよいでしょう。
04 まとめ
エンジニアの育成を成功させるためには、必要なステップを踏んで計画的に実行することが大切です。
人材育成の内製化にはさまざまなメリットがありますが、社内の体制を整えるには時間がかかります。
そのため、育成に人材を割けるよう必要に応じてエンジニアのリソース確保やノウハウを持った人材のアサインに外部サービスを利用しながら、エンジニアの育成を強化していくのも方法の1つです。
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