業務委託エンジニアの効果的な活用法とは？プロジェクト成功のためのポイントを紹介

業務委託エンジニアを検討するうえで、正社員との違いを理解しておく必要があります。ここでは業務委託と正社員の違いを解説するので、理解を深めていきましょう。

業務委託 

業務委託とは、自社の業務を外部の企業や人材に委託することです。委託契約書に明記された条件に従って業務を遂行し、報酬を受け取ります。また、エンジニアに業務委託する際は、後述する請負契約と委任（準委任）契約、2つの取り交わし方法があります。

業務委託契約を活用するメリットとデメリットは、下表の通りです。

業務委託は指揮監督権がないため、報酬以外を支払う必要はありません。
しかし、雇用関係がないからこそ管理体制を整えることが業務委託を活用するうえで重要になります。

正社員 

正社員は企業と雇用契約を結び、労働の対価として賃金を受け取ります。労働基準法で保護されているため、正社員は有給や残業代などが発生します。

正社員を活用するメリットとデメリットは、下表の通りです。

正社員と業務委託の違いは、指揮監督権の有無です。つまり、正社員は雇用契約により主従関係があるのに対し、業務委託は企業と対等な立場になります。

※関連記事：若手エンジニアの育成は「計画」が重要！進め方のポイントを5つ解説

業務委託エンジニアを効果的に活用するためのポイントを5つ解説します。自社にマッチした業務委託エンジニアを選定し、プロジェクトを成功させたい方は見ていきましょう。

契約の取り交わし方法を決めておく 

業務委託には請負契約と委任（準委任）契約の2種類があり、報酬の対象が異なるため、違いを理解したうえで契約の取り交わし方法を決めていきます。
双方の違いは、以下の通りです。

善管注意義務 （ぜんかんちゅういぎむ）とは、要求される水準で業務を遂行しなければならないという委任を受けた者が負うべき義務の一つです。

請負契約と委任（準委任）契約では報酬の対象が異なるため、自社に適した契約体系を検討する必要があります。なお、フリーランスエンジニアに委託する場合は準委任契約が一般的です。

ビジネスモデルや求める成果に適した人材を選定する 

業務委託エンジニアを効果的に活用するには、自社のビジネスモデルや求める成果に適した人材の選定が大切です。自社に適した人材を選定しないと、コストが増加したりスケジュール遅延が発生したりする可能性があります。

例えば、自社にプロジェクトを進行できるプロジェクトマネージャーがいるかによって業務委託エンジニアに求めるスキルは変わるため、調達先も異なります。自社の現状を把握のうえ、マッチ率の高い人材を検討しましょう。

業務内容や範囲をすり合わせしておく 

業務委託は委託契約書に明記された条件に従って業務を遂行するため、業務内容や範囲を明確にすり合わせておく必要があります。双方に認識の違いがあればトラブルが生じ、プロジェクトを円滑に進められなくなってしまう要因につながるためです。

業務委託エンジニアを効果的に活用できるよう、依頼前に細かな条件を含めた打ち合わせをして契約書を作成する必要があります。認識相違により、依頼したい業務を遂行してもらえなかったとならないよう綿密な打ち合わせが重要です。

定期的に報告の機会を設ける 

定期的に報告の機会を設けると、業務委託エンジニアの働きやすさが向上します。業務委託と企業に雇用関係がないため、人材管理できるようコミュニケーションを密にとるのがポイントです。

チームミーティングや1on1などを実施することで、円滑なコミュニケーションがとれるだけでなく進捗状況を把握できます。

進捗確認を行うと進行状況や課題の早期発見が可能になり、適切な対応がとれます。業務委託エンジニアのニーズに適したサポートを提供できるよう、良好な関係を構築できる環境作りが重要です。

ノウハウやナレッジを蓄積する仕組みを整える 

社内にスキルやノウハウを蓄積できるよう、業務委託エンジニアに報告書やレポートを提出してもらうことも効果的な活用方法です。外部に依頼する場合、社内にスキルやノウハウが蓄積しない可能性があります。

そのため、内製化を検討する際、社内エンジニアのスキル不足が課題になってしまうでしょう。内製化を視野にいれるのであれば、人材教育などのナレッジ構築ができるエンジニアを選定するのも効果的です。

業務委託と正社員は、指揮監督権の有無が違いになります。指揮監督権がない業務委託を採用する際は、管理体制を整えることが大切です。

また、業務委託エンジニアを効果的に活用できるよう、ビジネスモデルや求める成果に適した人材の選定、自社にノウハウを蓄積する仕組み作りが必要といえます。

WEBEDGEが提供するエンジニア調達・常駐・派遣サービス「超伴走」では、1万人以上のエンジニアの提供をしています。PMや上級SE、自社の企業文化を理解する人材など「プロジェクトを成功に導く伴走型エンジニア」を選定可能です。

ナレッジ構築にもつながるため、業務委託エンジニアを効果的に活用したい方は、ぜひお問い合わせください。